乗るだけで、いくら？

維持費の内訳は、税金・保険・燃料・駐車場の4つに分かれる

クルマの維持費は、大きく分けると「毎年決まってかかるもの」「2年ごとの車検でまとめてかかるもの」「走った分だけかかるもの」の3種類が混ざっています。自動車税（種別割）は毎年、自動車重量税と自賠責保険は車検のたびに2年分をまとめて支払うのが基本の形です。このツールでは、車検のたびにかかる費用を2で割って「年あたり」に均し、駐車場代や任意保険料とあわせて1年分の目安として積み上げています。

たとえば、総排気量1,500cc・車両重量1,200kg・2019年10月以降registered・年間走行距離8,000km・実燃費15km/Lのガソリン車で、駐車場代月10,000円、任意保険年60,000円、車検の整備費用を2年で40,000円とすると、新車時点の年間維持費は342,292円になります。内訳は自動車税30,500円、重量税（年換算）12,300円、自賠責保険（年換算）8,825円、車検整備費用（年換算）20,000円、ガソリン代90,667円、駐車場代120,000円、任意保険60,000円です。ガソリン代と駐車場代をあわせると、税金や保険よりも大きな割合を占めることが分かります。

13年・18年を超えると、税金だけ上がる

ガソリン車・ディーゼル車は、新車新規登録から13年を超えると自動車税（種別割）と自動車重量税が重課（増税）されます。総務省のグリーン化特例では自動車税がおおむね15%増、国土交通省の税額表では重量税が0.5トンあたりの年額で4,100円から5,700円へ、18年を超えるとさらに6,300円へと上がる仕組みです。上と同じ条件のガソリン車では、13年目に年間維持費が342,292円から351,592円へ9,300円増え、18年目にはさらに1,800円増えて353,392円になります。走り方や燃料代が変わらなくても、車齢が上がるだけで負担が増えていくということです。

この重課は、ハイブリッド車と電気自動車には適用されません。同じ条件で車齢10年から15年間（10歳〜24歳）乗り続けた場合の合計を比べると、ガソリン車が5,258,580円なのに対し、ハイブリッド車は13年・18年の重課がない分5,134,380円で、差は124,200円になります。古い車を長く乗り続ける予定なら、この差も選び方の材料になりそうです。

軽自動車と普通車では、生涯でどれくらい差が出るか

同じ使い方（年間走行距離8,000km、駐車場代・任意保険料・整備費用は同条件）で、普通車（1,500cc・実燃費15km/L）と軽自動車（実燃費20km/L）を15年間乗り続けた場合を比べると、普通車の合計が5,152,980円、軽自動車が4,368,850円で、差は784,130円になります。軽自動車は自動車税・重量税・自賠責保険がいずれも普通車より低く設定されているうえ、燃費もよい車種が多いため、税金と燃料代の両方で差が積み上がっていきます。ただし、これはあくまで「同じ使い方をした場合」の比較で、車両本体の価格や乗車人数・積載量といった実用面の違いは含まれていません。

このツールに含まれていないもの

自動車重量税には、燃費基準の達成度に応じて税額が下がる「エコカー減税」という制度がありますが、対象になるかどうかは車種ごとに細かく決まっているため、このツールでは考慮していません。ハイブリッド車・電気自動車は13年・18年の重課がない分すでに有利な計算になっていますが、エコカー減税の対象車であれば新車時点でさらに軽減される可能性があります。正確な税額は、国土交通省の「自動車重量税額照会サービス」や、購入時の見積書で確認してください。

駐車場代・任意保険料・車検の整備費用は、地域や契約内容によって差が大きく、公的な統計として示せる平均値が見当たらなかったため、入力欄の初期値はあくまで書き換えるための出発点です。実際の金額が分かる場合は、そちらに置き換えて使ってください。また、自賠責保険料は2026年10月31日までの基準料率で計算しており、2026年11月1日からの改定（値上げ）は反映していません。車両本体の購入費用やローンの利息、税金以外の各種手数料（車庫証明費用など）も含んでいないため、ここに出る金額は「乗り続けるうえで毎年かかる費用」の目安として見てください。